変更報告書の番号が短い間隔で並んでいると、そのぶん速く買っている(あるいは売っている)ように見える。だがそれは、番号が増える理由を「1%以上の売買」に限定しているときにしか成り立たない見立てだった。同じ見立てを2つの銘柄に当てはめたら、片方は当たり、片方は外れた。
当たった側:インフォマート
インフォマート(2492)×Oasis Management Company Ltd.の3通(No.9〜No.11)は、番号の間隔がそのまま取引のペースだった。
No.9(報告義務発生9/1・提出9/8・15.82%) No.10(報告義務発生9/2・提出9/9・16.95%) No.11(報告義務発生9/4・提出9/11・17.97%)
No.9とNo.10の間隔は1日、No.10とNo.11の間隔は2日。60日間の取得処分欄を見ると、その日数どおりに株を取得していた。No.10は9/2の1日で3,000,400株を取得して1.12ポイント上昇、No.11は9/3に0.45ポイント・9/4に0.57ポイントで合計1.02ポイント(前回比+1.02と一致)。株数でも45,332,800株から3,000,400株増えて48,066,100株、と過不足なく繋がる。番号の間隔=1ポイントたまるのにかかった日数、という読み方がそのまま当てはまる例だった。
外れた側:KLab
KLab(3656)×ULTIMATE CLASSIC INVESTMENT LLCの13通は、番号だけ見ればインフォマートと同じ「連番」だが、中身はまったく違った。
報告義務発生日は2026年1月7日から8月9日まで、8か月にわたって分散している。ところが提出日は全13通とも2026年9月4日から9月10日までの1週間に収まっている。8か月分の届出が、1週間でまとめて届いた。
さらに、13通のうち番号どおりに「1%以上の売買」が事由になっているのは8通だけで、残り5通は内訳の変更(4通)や代表者の変更(1通)といった、売買を伴わない事由だった。番号は1から13まで規則正しく増えているのに、実際に株を動かした回数はそれより少ない。
なかでもNo.11は、通知の上では▲+0.12と表示される。しかし事由は「代表者の変更」で、実際にこの期間に取得した株数(5/26・100,000株)は1ポイントに届かない量だった。通知の増減表示だけを見ると「買い増した」ように映るが、増分の正体は代表者が変わったという事務的な届出だった。
番号だけでは分からないこと
番号の間隔が短いことは、取引が活発なことを意味するときもあれば、事務的な届出がまとまって出ただけのときもある。どちらなのかは、番号を数えても分からず、原本の提出事由欄を見るしかない。インフォマートとKLabは同じ「連番3桁・連番13桁」でも、その中身は正反対だった。